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COLUMN   2018/10/5

定着率を上げるには採用から!社員が辞めない採用のコツ

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定着率を上げるためには、社内の見直しも必要ですが、実は「入口」である採用の段階で「定着してくれそうな人を採用する」ことが極めて重要です。
 
特に1年以内で採用した社員がすぐに辞めてしまうような場合は、入社前に抱いていた企業や仕事内容のイメージと入社後の実態にギャップがあり、それが受け入れがたいというケースがほとんど。
 
こうしたギャップを防ぎ、離職を防いで定着率を上げるためにも、採用プロセスでは次の点を注意してみましょう。
 
 
 

➀仕事内容はきちんと伝える

 
入社前と入社後のギャップを極力埋めるように情報提供をするのが定着率を上げる採用のコツですが、このときに最もきちんと情報提供しなければならないのが「仕事内容」です。
 
この仕事をするつもりで入社したのに、入社したら違っていた…。
 
実はこれが、企業側が思っている以上に個人にとってはかなり大きなダメージで、「仕事内容が説明されていたのと違う」という事態は、よほど会社の理念や経営者の人柄に共感し、「この会社だったら、どんな仕事でもやってみたい」という思いでもない限り、受け入れがたいものです。
 
せっかく入社した会社ですから、普通はそう簡単には辞めたくはありません。しかしそれでも、「早めに辞めた方がいいかな」と決断するのが、この「面接の時に聞いていた仕事内容と違う」というケースです。

入社後に長く働いてもらいたいなら、仕事内容は入社後に実際に担当してもらう内容をきちんと伝えましょう。
 
 
 

②仕事内容は「やりがい」と「課題」をありのままに伝える


 
そしてその仕事内容を伝える時には、「やりがい」(いいこと)だけでなく、そのポジションを取り巻く「課題」(悪いこと)もきちんと共有しておきましょう
 
特にネガティブな要素がある業務や職場であれば、それを「課題」という形できちんと説明し、その上でどんな役割を期待しているかを伝えれば、応募者は状況を理解した上で入社の判断ができるので、入社を決めた際には職場の課題解決の大きな力になってくれるはずです。
 
たとえば、雰囲気が停滞気味で活気がない職場で募集しているポジションに、とても目標達成意識の高い人が応募してきたとしましょう。「この人なら、この職場を変えてくれるかもしれない」とぜひ採用したくなるような人材です。
 
この人に、「仕事内容以外に、実は職場に活気があまりないので、それをぜひあなたの力で変えてほしい」と採用段階で伝えておけば、その状況を踏まえた上で入社を検討できます。「それなら自分が職場を変えよう」と入社を決めたなら、意欲的に職場改革に取り組んでくれるでしょう。
 
これを事前に伝えていなかったら、「なんだか活気のない職場だな…」「ここでは成長できないかもしれない…」と退職を考えるようになるかもしれません。
 
仕事内容や社内のネガティブな状況は、「課題」として予め伝えておくことで、「こんなはずじゃなかった」という入社後のギャップを防ぐことができます。ネガティブな情報こそ、予め何らかの形で共有しておきましょう。
 
 
 

③オフィス見学や社員との面談など入社前に社内を確認する機会を

 
「社風が合わない」というのも、早期退職に繋がりやすい理由の1つです。
 
「社風に合うか」は企業側も面接で判断しますが、応募者自身も「自分に合うかどうか」を判断できる機会があればそのマッチングはより確実になり、社風のミスマッチによる離職を防げます。
 
そのためには、内定前後でオフィス見学や工場見学をする、職場の同僚となる社員と面談の場を設けるなど、応募者に「社内の雰囲気」を確認してもらう機会を設けるのがおすすめです。
 
 
社内の壁に営業目標や営業グラフがどーんと貼ってあるような社風が合わない。
社訓がいたるところに貼ってあるのが気になる。
オフィスの雰囲気が何となく合わない。
職場の人となんとなくウマが合わない。
 
 
実はそんなちょっとした「違和感」が、「この会社は自分には合わない」という結論になっていきます。
 
「社風が合わないから」と辞退されるのは非常に痛いですが、入社してから早々に辞められるよりはお互いダメージは少なくて済みます。
自社の社風を「これが自分に合う!」と思える人に入社してもらうためにも、ぜひ入社前に社内の雰囲気を体験してもらいましょう。
 
 
 

④雇用条件は正しい情報を伝える


 
最後に、これは採用の基本中の基本ではありますが、雇用条件は正しい情報を伝えてください。
 
いい条件を提示して、とりあえず入社してくれればそう簡単には辞めないだろう。
 
もしそんな気持ちがどこかに少しでもあると、社員の定着率はなかなか上がりません。さらに、条件が違うからといって退職しなかったとしても、「こんなはずではなかったのに」「会社に騙された」と思いながら働くのでは、個人の能力も最大限には発揮できません。
 
「雇用条件が入社後に異なっていた」という状況は、会社への不信感を一気に高めます
 
面接後、入社までの調整をする過程で条件が変わることもあるかと思いますが、その場合もその結果と理由を応募者にきちんと伝え、それでもいいか確認をしながら進めるようにしましょう。
 
 
 

会社や仕事のことをきちんと理解して入社を決めてもらえるように

「ぜひ入社してほしい」
「採用予定人数を達成するためにも、この人には入社してもらわないと困る」
 
様々な事情から、つい自社のよい面をアピールしがちになり、ネガティブな情報を伝えないまま入社に至ってしまうことはよくあると思います。また、面接の場ではなかなか伝えきれないことも多いでしょう。
 
しかし、入社前後であまりにも様々なギャップが大きいと、「こんなの聞いていなかった」と会社への不信感が生まれ、その不信感をきっかけに様々な不平や不満となって、パフォーマンスが悪くなったり、最終的には離職の原因になる可能性が高くなります。
 
入社前に全てを正しく伝えることは難しいですが、長く働いてもらうためにも、できる限りの情報を伝えていきましょう。