【企業向け】あなたならどうする?自社の弱みを聞かれたときの答え方

【企業向け】あなたならどうする?自社の弱みを聞かれたときの答え方

【企業向け】あなたならどうする?自社の弱みを聞かれたときの答え方 640 396 株式会社アールナイン

「優秀な人材以上に、長く勤めてくれる人材を採用したい」

そう考える中小企業の人事担当者は少なくありません。企業の人材採用支援を行う株式会社ONEが関東圏内の中小企業の人事担当を対象に『採用面接の悩みに関するアンケート調査(※1)』を実施したところ、「優秀な人材を採用したい」との回答は13%にとどまり、それよりも「長期間働いてくれる」「自社に合う」人材を求めているという結果が出ました。

この結果から、採用する人材個人の能力よりも「環境への適用」「周囲との調和」などが重視されているということが分かります。
※1:調査期間2018年6月26日~2018年8月6日、有効回答数106サンプル。

長く勤めてくれる人材を採用するために重要なことの一つが、入社後のギャップを軽減することです。

入社した人材が「こんなに大変だと思わなかった」などとネガティブなギャップを感じることがないように、採用活動では自社のデメリットを伝えるようにしているという企業も少なくありません。前述の『採用面接の悩みに関するアンケート調査』において「入社後のギャップを軽減するために実施している策はあるか」という質問に対して回答が多かったのは以下の4点でした。

・自社のデメリットもきちんと伝える
・出来るだけフランクに会話する
・職場見学を実施する
・先輩社員との面談や座談会(新卒採用が中心)

では、自社のデメリットを求職者に対してどのように伝えていけばいいのでしょうか。一緒に考えてみましょう。

 

自社のデメリットとは?

ステップ1 何がデメリットになるのかを精査する

情報発信する前に、そもそも「求職者にとって何がデメリットになるか」を精査することが大事です。

これには2つのパターンがあり、1つは一般的にその業界、募集職種や自社に対して持たれているイメージによるもの、そしてもう1つは求職者個人が懸念していることで、その人にとってはデメリットとなるものです。

前者の「一般的なイメージ」については、まずは人材企業などが発表しているリサーチなども参考に、自社が属する業界へのイメージ、募集職種に対するイメージ、ネット上の口込みなどを理解した上で、「何がデメリットになりそうか」「それをどのように伝えるのがよいのか」を精査しましょう。

例えば、新卒採用におけるシステムエンジニア職の募集で、「社内でパソコンに向かっている時間が長い」というイメージを持っている学生が多かったとします。しかし実際には、社内外で多くの人と関わる機会が多いという事実があった場合、多くの人と関係性を築きコミュニケーションをとる業務であることを事実として伝えましょう。

後者の「個人的な懸念点」は、他の人にとっては「特に気にしないもの」であっても、その人にとっては「たとえ内定をもらったとしても、実態を知っていたら辞退を考える」ようなものです。これは、求職者とのコミュニケーションのなかで、本人が気にしている懸念点を聞き出すことが大切です。

そして、コミュニケーションの中でできる限り事実を伝えながら、その状況をフォローするような情報を伝えるようにしましょう。たとえば、残業時間が多いのではないかと懸念している求職者であれば、「繁忙期には残業で20~21時になることはあるけれど、繁忙期は3ヶ月に1回くらい。それ以外は定時で帰れることも多い」など、実態を伝えつつ、それがどれくらいの頻度なのかなどを伝えることで、不安を解消できるようにします。

ステップ2 デメリットの伝え方を考える

何がデメリットになるかを精査した後は、「どのように伝えるか」です。

「個人的な懸念点」は求職者とのコミュニケーションで伝えるのが効果的ですが、「一般的なイメージ」に対しては企業の実態を見たり、感じたりしてもらう機会を作りましょう。

求人情報や説明会、座談会などで伝える

説明会などでは、「大変です」「多いです」などの表現ではなく、数字で定量的にその実態を伝えることがポイントです。

同じ情報を発信しても、どのくらい「大変だ」と感じるかは人それぞれで受け止め方が異なるためです。たとえば、「○千点の商品知識を2ヶ月で覚えなければならない」「施工管理として20数名の職人とうまくコミュニケーションをとることが求められる」「月の残業時間は30時間くらい」など、具体的な数値を使って伝えるようにしましょう。

仕事体験、職場見学などを通じて理解してもらう

職場を体験してもらう、見学してもらうと、言葉で説明する内容がより明確に理解できますし、求職者本人が見たり聞いたりしながら言葉では説明されていない社風や仕事の仕方などを「感じ取る」ことができます。

たとえば、工業用部品を製造する某メーカーでは、就職前試験の段階で技術系学生に対して全工程を案内しています。各製造工程の現場を見せながら、先輩社員が説明を行っているのです。こうした取り組みが功を奏し、近年この企業において技術系新卒社員の退職者はいないと言います。

このように入社前に実際に職場を見てもらい、現場でしか感じられない雰囲気(働いている人たちや空間の雰囲気、音やにおいなど)、仕事の実態を直接感じてもらうことは、入社後のギャップを軽減する上で有効な手段です。

 

基本的に求職者は、「企業は採用活動において良いことばかり言う」という印象を持っています。

しかし、しっかりと自社のデメリットも伝えることで、入社後のギャップを軽減するだけでなく、企業の正直な姿勢が伝わるという効果もあります。長く勤めてくれる人材を採用するために、自社のデメリットを採用活動でしっかりと伝えられているか、今一度見直してみてはいかがでしょうか。