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COLUMN   2019/5/14

職種別で採用難易度は異なる!上位と下位では6倍の開き!?

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中途採用において、職種によって採用難易度が違うということはご存知でしょうか? 
 

厚生労働省のデータをもとに職種別の採用難易度を見てみると、上位の職種と下位の職種で実に6倍も難易度の差が出ていることが分かります。ということで、今回は中途採用における採用難易度について分かりやすく解説していきます。 
 


有効求人倍率で採用難易度を測る 

 
 
 

最近は「売り手市場で採用難易度が上がっている」という話はよく聞きますが、実際のところ客観的な指標はどのように推移しているのでしょうか?採用難易度を測る時によく使われるのが「有効求人倍率」です。 
 

有効求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の比率のことで、労働市場の状況を表す1つの指標です。有効求人倍率を噛み砕いた言葉で言い換えると、「何社の企業で求職者を奪い合っているのか?の数字」と言うこともできます。つまり、有効求人倍率が1.0であれば、求職者1人に対して1社の企業が採用活動を行なっている状態。 
 

有効求人倍率が2.0であれば、求職者1人に対して2社の企業が採用活動を行ない奪い合っている状態と言え、有効求人倍率の数値が高ければ高いほど採用難易度は上がっていくと解釈することができます。 
 

有効求人倍率の推移 
 

 
 

では、最新の有効求人倍率はどうなっているのでしょうか? 
 

厚生労働省が出している一般職業紹介状況によると、2018年度の有効求人倍率は1.52となっています。 (※パートと新規学卒者を除く)
先ほどの考え方を適用すると、1.52社で1人の求職者を奪い合っている状況と言えるでしょう。 
 
 
 
厚生労働省 一般職業紹介状況より作成 
 

また、グラフを見るとわかるとおり、有効求人倍率は年々上がり続けているような状況なのです。短期的には東京オリンピックに向けて建設系・飲食系・宿泊系での需要が拡大しているため、2020年まではこの状況が続くのではないかと言われています。また、長期的な視点で見ると少子高齢化により労働人口が減少しており、有効求人倍率の上昇に影響を与えています。 
 
職種ごとの有効求人倍率 
 

 
 
先ほど紹介したのは全職種の平均でしたが、実際は職種によって有効求人倍率にはバラつきがあります。厚生労働省では職種を50以上に分類していますが、今回はその中から24職種の有効求人倍率を抜き出してグラフにしました。 
 


厚生労働省 一般職業紹介状況より作成 
 

まず、圧倒的に有効求人倍率が高いのが「建築系」「医療・介護系」の分野です。 
 
建築・土木・測量技術者に関しては有効求人倍率が6.26となっており、6.26社で1人の求職者を奪い合うような状況になっています。「建築系」「医療・介護系」の有効求人倍率の高さは、そもそも専門性が高い人材数が少ないのと、業界の人材ニーズが高まっているという需供両方の要因が重なった結果の数値と言えるでしょう。 
 

それに次いで有効求人倍率が高いのが「飲食系」「接客系」「IT系」の分野です。 
 
「飲食系」や「接客系」は専門性が求められることは少ないですが、仕事内容がキツいというイメージから志望者が減っているのにも関わらず、ニーズが高まっているので、有効求人倍率が高くなっています。「IT系」の職種も「SEは徹夜で納品や保守をするのがキツい」というイメージがあり志望者が減っているのにも関わらず、IT技術やサービスの拡充のためニーズが高まっており、採用難が続いています。 
 

採用手法と採用難易度 
 

 
 

では、有効求人倍率が高く採用難易度の高い職種の採用はどのように行なってくのがよいのでしょうか?実は採用手法を工夫することによって、採用難易度が高い職種でも採用成功させることができることがあります。いくつか方法がありますので紹介していきましょう。 
 

職種や業界特化のサービスを利用する
まず、1つ目の方法が「職種や業界特化のサービスを利用する」というものです。例えば、先ほど紹介した建築系・医療系・介護系などの有効求人倍率が高く採用難易度が高い職種での採用の場合、業界に特化したような採用サービスが多数用意されています。 
 
例としては建築業界に特化した採用サイト、看護師に特化した人材紹介サービスなどです。ただ、通常のサービスに比べるとコストが高くつく場合もありますので、注意が必要ですね。 
 

未経験採用を導入する
2つ目の方法は、未経験採用を導入するというものです。 
 
採用難職種の特徴として、「専門性が高い職種である」ということが挙げられます。専門性の高い人材は労働市場に少ないので採用が難しいですし、採用コストも高くなってしまいます。そういった場合には、自社で未経験から育成することを前提に採用するという方法もあります。採用できていない状況がずっと続いているのなら、別のアプローチも模索していきましょう。 
 


正しい採用難易度の把握のためには信頼できるパートナーが必要
 
 
 
 

今回、職種ごとの採用難易度を紹介しましたが、これより細かい職種別の採用難易度を知ろうとすると、信頼できる採用パートナーが必要になってきます。 
 というのも、例えば同じ飲食系でも「キッチンスタッフ」なのか「ホールスタッフ」なのかによって採用難易度は変わってきますし、勤務地によっても採用難易度は変わってきます。 

 
そういった個別具体的な事例に対する情報は人材系の企業に蓄積されていますので、信頼できるパートナーを見つけて正しい採用難易度とそれに対する対策を練りましょう!