この度、弊社では社員の離職に関する実態調査を実施いたしましたので、結果をご紹介させていただきます。
・他社の離職率の平均はどれくらいなのか知りたい
・新型コロナウイルスによる離職への影響について知りたい
・他社が社員の離職についてどんな打ち手を講じているのか知りたい
・社員の離職率を低下させるための方法についてヒントが知りたい
そんな方はぜひ最後までお読みください！
【調査対象】民間企業92社
＜従業員規模＞
＜業界＞
| メーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他） | 15 | 運輸・物流・卸売 | 4 |
| IT・通信 | 14 | 旅行・宿泊・レジャー・外食 | 3 |
| 不動産・建設・プラント | 13 | 理容・美容・エステ | 2 |
| メーカー（機械・電気） | 11 | エネルギー（電気・ガス・石油・新エネルギー） | 2 |
| 小売 | 7 | ゲーム・アミューズメント | 2 |
| 商社 | 5 | インターネット・広告・メディア | 2 |
| 福祉・医療 | 4 | 教育 | 2 |
| 人材サービス・アウトソーシング | 4 | 警備・清掃 | 1 |
約4社に1社の企業では平均離職率が15％を超えている
(図１)
(図２)
厚生労働省の「雇用動向調査」によれば、2019年の平均離職率は15.6%と公表されています[1]。この数字を踏まえて今回の調査結果を見てみると（図１）、約4社に3社の企業が離職率15％未満になっており、平均以下の離職率であることがわかりました。一方、約4社に1社の企業では平均離職率が15％超となっており、離職率が高い傾向にありました。
また、コロナ禍の2020年において平均離職率に変化があったかについても尋ねたところ（図２）、約半数の企業では、離職率には変化がなかったことがわかりました。離職者数にやや増減のあった企業はあれど、大きな増減のあった企業は非常に少なく、新型コロナウイルスによる離職への影響はさほど感じられませんでした。
約4社に3社が離職率を改善すべきと考えているが、具体的な施策を実施している企業は約4割
(図3)
(図4)
社員の離職率への課題意識について尋ねたところ（図３）、約4社に3社の企業が離職率を改善すべきと感じていることがわかりました。特に約4社に1社の企業は離職率の改善に関して強い意識を抱えているようです。一方、実際に離職率改善のために具体的な施策を実施できている企業は約4割しかなく（図４）、人事が持つ課題意識に比べて対応が追いついていないのが現状のようです。
ちなみに、離職防止のために具体的な施策を実施している約4割の企業に実施内容を尋ねたところ、断トツで多かった回答が「社員との個別面談」でした。定期的に面談の機会を設けることによって社員が抱える不満などを早期に捉え、必要な場合には待遇の改善や配置換えなどの打ち手を講じている企業が多いようです。
約2社に1社の企業が社員の離職理由について本音を理解できていないと感じている
(図5)
(図6)
社員の離職防止のために社員との個別面談を実施している企業が多いことは先述した通りですが、いざ社員が離職することが決まった際には、各社はどのような対応を取っているのでしょうか。社員が離職する際に社員の離職理由について確認を行っているか尋ねたところ（図5）、約9割の企業で離職社員に対して離職理由の確認を実施していることがわかりました。
一方、社員の離職理由について本音を理解できていると思うか尋ねたところ、「非常にそう思う」と答えた企業はわずか9％に留まり、約2社に1社の企業では、本音を理解できていないと感じているようです。実際、2人に1人の転職者が本音の退職理由を伝えていないとのデータ[2]があり、企業が本質的な退職理由を把握することは非常に難しいと言えそうです。
【まとめ】社員の離職理由の本音を捉え、最適な打ち手を講じることが重要
今回の社員の離職に関する実態調査では、約76％の企業が自社の離職率改善の必要性を感じている一方、実際には約38％の企業しか離職防止のための施策を実施できていない現状が浮き彫りになりました。社員の離職防止のための効果的な施策を実施するためには、社員の離職理由について本音を理解することが不可欠です。しかし、実際には、2人に1人の転職者しか本音の退職理由を伝えていないなかで企業の離職率を根本的に改善するのは至難の業と言えそうです。
そこで弊社では「離職者調査サービス」と題し、企業の代わりに離職者に離職理由の本音をヒアリングするサービスを提供しております。利害関係のない第三者がヒアリングすることにより、上司には直接言いづらい本音を抽出することが可能です。サービスの詳細についてご興味を持っていただいた方は、ぜひ弊社HPよりお問い合わせください。（https://r09.jp/）
【調査概要】
タイトル ：社員の離職に関する実態調査
調査対象 ：民間企業様
調査期間 ：2020/12/11(金)～2020/12/22(火)
調査方法 ：インターネットによる調査
調査地域 ：全国
提出数 ：有効回答92
実施機関 ：株式会社アールナイン
＜この件に関するお問い合わせ＞
電話03-6205-4499（広報担当：植本）
植本携帯080-9708-2523
【会社概要】
社名：株式会社アールナイン（R09）
代表：長井 亮(ながい りょう)
設立：2009年7月10日
所在地：東京都港区虎ノ門1丁目17番1号 虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー5階
事業内容：採用コンサルティング、採用実務アウトソーシング、
教育・研修、定着のための社員面談代行、国際キャリア・コンサルティング協会の運営
TEL： 03-6205-4499
FAX： 03-6800-2033
URL： https://r09.jp/
E-MAIL：jimukyoku@r09.jp
[1] 厚生労働省「入植と離職の推移」
（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/20-2/dl/kekka_gaiyo-01.pdf）
[2] 人事のミカタ「転職者の2人に1人は、ホンネの転職理由を伝えていない！
転職理由（退職理由）のホンネとタテマエ」（https://partners.en-japan.com/special/taisyokuriyuu/）