60社の採用担当者に聞いた!内定辞退者に関する実態調査

60社の採用担当者に聞いた!内定辞退者に関する実態調査

採用から定着まで企業の成長を支援する株式会社アールナイン(本社:東京都港区、代表:長井亮)は、
この度、新卒採用における内定辞退者に関する実態調査を実施しました。以下に結果をご報告いたします。

2022卒新卒採用において内定出しをした人数

新卒採用 内定出し 人数

2022年卒新卒採用において内定を出した人数を聞いたところ、従業員数~50名の企業では平均4.0名、51名~1001名では平均5.7名、101名~300名では平均9.2名、301名~1000名では平均22.1名、1001名~では平均155.4名に内定出しを行っていることがわかりました。

2022卒新卒採用における内定辞退率

新卒採用 内定辞退率

2022年卒新卒採用における現在までの内定辞退率を尋ねたところ、3割から5割の企業が一番多く、全体の26.4%を占める結果となりました。また、2022年1月以降に内定辞退が起こったか尋ねたところ、内定辞退があった企業のうち、34.1%が2022年1月以降に内定辞退が起こっていることがわかりました。

新卒採用 内定辞退率

合わせて例年に比べて内定辞退率がどう変化したか尋ねたところ、最も多かったのは「例年通り(45.3%)」でした。例年通りの企業が半数近く占めており、内定辞退率が30%ほど発生することを見込んで、計画を立てると追加採用などしなくても大丈夫と言えそうです。

内定辞退率が例年と比べて変化した理由を尋ねたところ、「例年よりかなり多い」「例年より多い」と答えた企業からは下記のような理由が挙げられました。

(一部抜粋)
・コロナ禍による業界への不安
・早い段階(2021年3月)に内定を出した学生は未だ就活を実行しているため辞退が多い
・WEB面接が主流となり、内定を出したあとも就活を続けることが容易となった
・内定者フォローが全てWEBとなってしまい、フック(グリップ)が弱くなっている
・オンラインがメインの選考のため会社理解、繋ぎ止めが不十分だった
・学生の選考参加社数が例年より多い

企業は選考のオンライン化の影響を様々な形で受けているようです。学生目線で考えると、オンラインでの説明会や面接は他社との違いが分かりにくく、どの企業も同じように見えてしまう可能性があると考えられるため、有効な手を打たないと内定辞退率が上がってしまうと言えそうです。

内定辞退率が「例年より少ない」と答えた企業にも、考えられる理由を尋ねたところ、下記のような理由が挙げられました。

(一部抜粋)
・内定後のフォローが手厚い
・より細かな会社説明を行った
・内定を出す時期を後ろへずらした

先ほどの「例年よりかなり多い」「例年より多い」の理由からも考えられるように、オンラインでの選考においてどれだけ自社のことを認識してもらえるかという点が、内定辞退率に影響してくると言えそうです。また、内定出しや選考の時期をあえて遅めにして、学生の印象に残りやすくするというのも内定辞退率低減のための解決手段の1つとして挙げられることがわかりました。

内定出しから入社までの学生との接点頻度

内定者 連絡頻度

内定出しをした後、入社までに学生ととる連絡頻度を尋ねたところ、最も多いのは「月1回以上(66.0%)」という結果になりました。

内定者フォロー施策(複数回答可)

内定者フォロー 施策

2022年新卒内定者へ実施したフォロー内容を尋ねたところ、最も多かったものは「内定者同士の懇談会(56.6%)」、次に多いものは順に、「定期的な情報発信(49.1%)」、「内定者と社員の懇談会(47.2%)」、「チャットツールやメール・電話でコミュニケーションを取る(43.4%)」という結果になりました。オンラインでの選考において内定者フォローが重要となっている中、内定者が社内の情報を深く知り会社理解を促進できるよう工夫している企業が多いようです。

内定辞退の理由

内定辞退 理由 本当

内定辞退の本当の理由を把握できているか尋ねたところ、内定辞退者が発生した企業の52.2%が「本音を把握できているとは思わない」と考えていることがわかりました。

内定辞退 理由 聞きとり

また、内定辞退者へ辞退理由をヒアリングしたか尋ねたところ、内定辞退者がいる企業のうち81.0%の企業がヒアリングしたと答えました。合わせてヒアリングして得られた辞退理由も尋ねましたが、ほとんどの企業が「他社に決めた」という理由を挙げました。内定辞退理由のヒアリングをしても、学生はネガティブな本音を企業人事に伝えず当たり障りのない理由を伝える傾向があるため、結果として、本当の内定辞退理由を把握できず、翌年の採用活動に改善を反映することが出来ない可能性が大いにあると考えられそうです。

早期選考において内定辞退者を減らす方法は?

早期選考が主流となっている現在の新卒採用においては、内定出し~入社までの期間が長くなっています。その結果、今回の調査でも挙げられていたように、内定承諾後に他社の選考を受け続ける学生や内定者フォローに満足がいかなかった学生の内定辞退が発生するリスクが高まっていると言えます。

内定出しの時期を遅くすることは、内定辞退者を減らすための方法の1つであると言えますが、早期の内定を望んでいる学生も一定数いると考えられるため、内定出しを遅くすると他社で内定出しが早い企業で内定承諾をしてしまい、自社の選考から離脱者が発生して、採用の後半戦になってから母集団が不足してしまうということがないようにしなければなりません。マンパワー不足を感じている企業にとって、採用活動後半戦の時期に母集団を増やすことは容易なことではないのではないでしょうか。

かといって内定出しの時期が早いと、やはり入社までに内定者との関係構築度が下がらないようにしなければなりません。内定者からの企業への信頼度は内定出し後にも構築されていくのはもちろんのことですが、説明会や面接など選考の段階から構築されていくものになります。

具体的には、

・説明会で丁寧に自社や業界について説明し、理解を深めてもらい、入社後の活躍イメージを持ってもらう。
・面接官に悪い印象を持たれることがないようにする。
・内定承諾後も定期的な接点を持ち、内定者が入社に対して不安を抱かないようにする。

など、学生への手厚いフォローや面接官や採用担当者への教育が必要となってきます。

パートナーモデルを導入したR09の23卒採用

“パートナーモデル”を導入したアールナイン(R09)の23卒採用では、一般的な選考時期よりも早い2021年12月末で、目標8名に対して9名の内定者を迎えて採用活動を終了することができました。

今までは社員のみで運用していた採用活動でしたが、今回導入した”パートナーモデル”では、人材領域のプロフェッショナルである弊社の「業務委託パートナー」(以下、パートナー)の方々が、初回面談や一次面接、会社説明会、リクルーター業務など幅広く担い、採用活動を行いました。

パートナーの方々は、「社員ではなく、業務委託パートナーである」ことを開示したうえで、面談や面接に臨みました。
社員ではなくパートナーが面談・面接を実施していることに対しどう感じるか学生に対してアンケートを実施したところ、

・気負うことなく本音で話すことができた。
・第三者の視点で客観的なアドバイスをもらえたことが良かった。
・第三者の視点で自分のどこがアールナインに合うのか知ることができてよかった。

など、第三者が介入することのメリットを感じた意見が多く挙げられました。

一方で、社員にしかわからないことや社風などがわかりにくいという意見も挙げられましたが、それは工夫次第で改善することができます。

弊社では、

・説明会の質疑応答部分のみ社員が登壇する。
・最終面接前後で社員座談会を開催する。

などの工夫を取り入れ、社員同士のやり取りを見てもらい社風を感じてもらう場面や社員への質疑応答の時間を設けて、学生からの質問に丁寧に答えるようにしました。

R09の内定辞退者調査サービス

第三者が介入するメリットは、採用活動はもちろんのこと、弊社のサービスである内定辞退者調査実施する際にも活きてきます。

今回の調査では、内定辞退者へ辞退理由のヒアリングをしても、「他社に決めた」と学生に言われている企業が多く、他社に決めた理由まで企業側からは聞きにくい状況が見受けられます。

その分、第三者が介入する弊社の内定辞退者調査では、第三者であることに安心して具体的な辞退理由を聞き出すことが可能です。また、弊社のサービスの場合、弊社に所属する採用のプロフェッショナルがヒアリングを実施するため、傾聴に長けたプロが学生の内定辞退の本音を引き出すことができます。

内定辞退や内定者フォローなど、採用活動全般に関する課題を感じていらっしゃるお客様は、ぜひ弊社までお気軽にお問い合わせくださいませ。(https://r09.jp/contact/

【会社概要】
社   名:株式会社アールナイン(R09)
代   表:長井 亮(ながい りょう)
設   立:2009 年 7 月 10 日
所 在 地:東京都港区虎ノ門1丁目17番1号
虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー5F
事業内容:採用コンサルティング・アウトソーシング
教育・研修・定着のための社員面談代行
国際キャリア・コンサルティング協会の運営

T  E  L:03-6205-4499
F  A  X:03-6800-2033
U  R  L:https://r09.jp/
E -MAIL:jimukyoku@r09.jp

【調査概要】
タイトル:内定辞退者に関する実態調査
調査対象:民間企業様
調査期間:2022/3/3(木)~2022/3/10(木)
調査方法:インターネットによる調査
調査地域:全国
提 出 数:有効回答 72
実施機関:株式会社アールナイン

<この件に関するお問い合わせ>
電話 03-6205-4499(広報担当:植本)
植本携帯 080-9708-2523