コロナ禍の影響で約3割の企業が中途採用を縮小！多くの企業が直面している課題とは・・・

採用から定着まで企業の成長を支援する株式会社アールナイン(本社：東京都港区、代表：長井亮)は、コロナ禍における企業の中途採用に関する実態調査を実施しましたので、結果をご紹介させていただきます。

＜回答企業81社の従業員規模＞

COVID-19による転職市場の動向

中途採用を実施する企業の約3社に1社がコロナの影響で採用活動を縮小または中止

COVID-19が流行する2020年3月以前と比較したときの中途採用の現状について尋ねたところ、約3社に1社の企業が採用活動を縮小させていることがわかりました。

特に中途採用を全面停止した企業に着目すると、飲食・教育・ブライダル業界など緊急事態宣言発布からの自粛ムードによって大打撃を受けた企業が並び、COVID-19による影響の大きさを改めて感じる結果となりました。

また、逆に採用を活発化させた企業には、近年の成長傾向にあるIT業界に加え、ゲーム・インテリア業界など在宅時間が長くなったことで巣ごもり需要が増したと考えられる企業が多く見られました。

中途採用を実施する企業の約3社に1社がコロナ以前より応募者が増加

COVID-19が流行する2020年3月以前と比較したときの中途採用の応募数の変化について尋ねたところ、約3社に1社の企業がコロナ以前より応募者が増加したことがわかりました。

応募者が増加した企業に着目すると、やはりさきほどの質問と同様にCOVID-19の影響に関係なく堅調な伸びを維持するIT業界、またはCOVID-19によって追い風が吹いているインテリア・ゲーム・スーパー・オンライン通販などを手掛ける社名が並び、業界による偏りが見られました。

コロナ以前と比べて退職者が増えた企業は約６％に留まる

COVID-19が流行する2020年3月以前と比較したときの退職者の変化について尋ねたところ、実際に退職者が増えたと回答した企業は約６％でした。

ただ、先述したように、コロナ以前と比較して3社に1社の企業では中途採用の応募者が増加しています。その現状を鑑みると、「転職したい」と考えながらも次の仕事が決まらずに現職に留まっている社員、いわゆる「退職予備軍」が気づかぬうちに増加しているリスクは高く、企業にとっては注意が必要かもしれません。

ちなみに、さきほどの質問で「コロナ以前より中途採用の応募者が増えた」と回答した全23社では、退職が増えた企業は1社もないだけでなく、約4割の企業で退職者が減少していることがわかりました。つまり、コロナ禍の転職市場においては、コロナ禍においても好調な業界への転職を希望する人材が増えている可能性がありそうです。

企業が中途採用を実施する目的と抱える採用課題

中途採用を実施する最大の目的は「人員不足・離職者の補充」

企業が中途採用を実施する目的について尋ねたところ、圧倒的に割合が高かったのは「人員不足・離職者の補充」（84.5％）、次いで「既存事業の拡大」（52.1％）でした。残り3つの項目と比較して考えると、長期的な投資よりは短期的な損失を補うための手段として中途採用を実施している企業が多いようです。

中途採用を実施する企業の最大の悩みは「応募者が少ない」

中途採用を実施する企業の悩みを聞いたところ、最も多かった回答が「応募者が少ない」でした。

別の質問ではコロナ以前と比べて応募者が減ったと回答している企業は14％しかありませんでした。また、コロナ以前と比べて応募が増えたと回答している企業でさえ、過半数が応募者の少なさを課題に挙げていることを鑑みると、COVID-19の影響に関係なく、慢性的に母集団形成に課題を抱えている企業が多いことが予測できます。

また、特記事項としては、採用ターゲットとなる人材からの有効応募が少ないとの声が聞かれました。純粋に応募総数が少ないわけではなく、応募者の質を含めて「応募者が不足している」と感じている企業もあるようです。

最後に、中途採用の応募者不足に悩んでいる企業が多い中、各社はどのような方法で母集団形成をしているのかという点ついての調査結果を共有します。

中途採用における母集団形成の方法

中途採用の母集団形成の手段は「人材紹介」「転職サイト」「ダイレクトリクルーティング」が上位

どのように中途採用の母集団形成をしているのか尋ねたところ、最も多かった回答が「人材紹介会社での募集」で、8割を超える企業が人材紹介会社を活用していることがわかりました。次いで転職サイトでの募集、ダイレクトリクルーティング、という3つが「4社に3社以上が利用する」メインの手段となっています。

また、近年、注目を集めているリファラル採用を取り入れている企業は約4社に1社に留まりました。

【人材紹介】6割超の企業がリクルートエージェントを使用、最大10社を併用する企業あり

具体的にどの人材紹介会社を利用しているのか尋ねたところ、最も多かった回答が「リクルートエージェント」。人材紹介会社を1社以上利用している企業のうち6割以上の企業が利用しています。

後述する「転職サイト」「ダイレクトリクルーティング」に比べると、複数企業のサービスを併用している企業が多く、1社あたりの人材紹介会社利用数は平均3.0社、最も多い企業様では10社の人材紹介会社を利用していることがわかりました。

【転職サイト】中小企業を中心に掲載料無料の成果報酬型サイトを利用

具体的にどの転職サイトを利用しているのかを尋ねたところ、最も多かった回答が「マイナビ転職」。次いで人材紹介での利用も多かったdodaが続きました。転職サイトに関しては、成果報酬型の人材紹介とは違って前課金制型となるのが基本のため、1社あたりの平均利用社数は人材紹介会社より少ない約1.6社となりました。

ただ、最近ではGreenに代表されるように成果報酬型でコストが比較的安い転職サイトも出てきており、これまでに比べると採用予算の少ない中小企業でも転職サイトを利用しやすい状況になってきているようです。実際にGreenを利用している企業のみに着目したところ、8割以上が従業員数300名以下の企業となっていました。

【ダイレクトリクルーティング】約3社に1社がリクナビNEXTを利用、リクルートエージェントと併用するケースが多い

具体的にどのダイレクトリクルーティングサービスを利用しているのか尋ねたところ、約3社に1社が利用していたのが「リクナビNEXT」でした。リクナビNEXT使用企業のうち約65％がリクルートエージェントを使用しており、同じリクルートグループの商材を併用している企業も多いようです。

まとめ

今回の実態調査では、約3社に1社の企業がコロナ以前と比べて採用活動を縮小させていることがわかりました。

一方、コロナ以前より採用活動を拡大している企業も存在しており、約3社に1社の企業では、転職希望者からの応募数が増加傾向にあるようです。コロナ禍においても成長フェーズにある業界への転職希望者が増加している現状が明らかとなりました。

また、中途採用を実施する企業の悩みとして最も多かったのが「応募者が少ない」こと。6割を超える企業が課題に関しているようです。この傾向はCOVID-19で応募者の数が増加した企業でも変わらず、コロナ禍とは関係なく慢性的な悩みとなっているようです。

母集団形成の具体的な手法について調査したところ、7割以上の企業が「人材紹介」「転職サイト」「ダイレクトリクルーティング」の三本柱で人材を集めており、人材紹介会社に関しては最大10社、転職サイトに関しては最大9社のサービスを利用している企業がありました。

使用する母集団形成ツールの数を増やせば増やすほど、応募者が増える可能性は高まります。しかし、仮に打ち出し方を間違えてしまうと、ターゲットではない層からの応募が増えてしまい、「応募者の質」や「余計な工数の増加」に悩まされることになります。コロナ禍の今だからこそ、ニューノーマルな世界を見据えた中途採用のあり方を見直してみてはいかがでしょうか。