97 社の採用担当者に聞いた!〜22卒採用に関する実態調査〜
採用から定着まで企業の成長を支援する株式会社アールナイン(本社:東京都港区、代表:長井亮)は、この度22卒採用に関する実態調査を実施しました。
以下に結果をご報告いたします。
採用目標人数
約3社に2社の企業では、採用目標人数に変化はありませんでした。一方、採用目標人数に変化があった企業では、採用目標人数が増えた企業より、採用目標人数が減った企業のほうが若干多い傾向が見られました。
採用予算
採用目標人数の変化と比例するように、約3社に2社の企業では、採用予算に変化はありませんでした。また、採用予算に変化があった企業についても、やはり採用予算が減った企業のほうが若干多い結果となりました。
採用に関わる社員数
約8割の企業では、採用に関わる社員の人数に変化はありませんでした。人数に変化があった企業についても増えた企業と減った企業の割合は変わらず、大きな特徴は見られませんでした。
利用している転職サイト
過半数の企業が採用担当者1人もしくは2人で22卒の採用活動を進めているようです。採用目標人数などによって採用担当者の人数の目安は変わるため、一概に何名体制で採用活動を進めるべきと断言することはできませんが、今回の調査では、採用に係るマンパワーの不足を課題に感じている企業が非常に多いことがわかっています。(詳細後述)
採用にかかわる採用担当者以外の社員の人数
64%の企業では、採用に関わる採用担当者以外の社員の人数が5人以下でした。就職みらい研究所の調査では、「新卒採用に関わる社員数の差が採用目標達成の可否に大きく影響する」ことがわかっています。
※就職みらい研究所「就職白書2020」をもとに作成
従業員数300人未満の企業であっても採用目標を達成した企業では、「平均6.5人の他部署のメンバーが採用に関わっている」という調査結果。こちらを鑑みると、先述した採用担当者の人数不足に加え、会社全体として採用にかけるマンパワーが不足していることが懸念されます。
22卒採用の計画を立て始めた時期
22卒採用の計画を立て始めた時期として最も回答が多かったのが「2020年4月」。この段階で約30%の企業が採用計画を立て始めていたようです。そして22卒向けのサマーインターンシップが多く開催された「2020年8月」の段階で採用計画を立て始めていた企業の割合は過半数を超え、「2020年12月」には割合は約8割まで上昇。最も遅い企業では「2021年4月」に採用計画の立案を開始。最も早い企業と比べると、ちょうど1年の開きがありました。
22卒採用の内定出しを始めた時期
最近では、採用活動の早期化が盛んに叫ばれていますが、いわゆる「就活解禁日」である2021年3月1日までに内定出しを開始している企業は約15%でした。そして例年通り、3月・4月に内定を出し始める企業が多く、5月1日時点には約3社に2社の企業が内定を出し始めているようです。残りの企業に関しても大半が5月・6月に内定を出し始めることを予定しており、7月以降としている企業は全体のわずか3%ほどでした。
企業の内定出しの時期を示した先程のグラフだけを見ると「早期化」の動きを感じにくいかもしれませんが、こちらのグラフも同時に見てみると、どうでしょうか。毎年のように同月における学生の内定保有率は高まっており、22卒採用に関しては、まだ約15%の企業しか内定出しを開始していない3月1日時点において、約22%の学生がすでに内定を保有。約30%の企業しか内定出しをしていない4月1日時点では、約38%の学生がすでに内定を保有しています。内定出しのタイミングが遅れるほど他社に内定承諾をしてしまう可能性は高くなるため、例年同じ時期に内定を出している企業に関しては、すこし時期を早めてみてもよいかもしれません。
内定出しまでの学生との接点回数
面接・メールでの接点は除く
参考:世界と日本の UX|ブログ、「単純接触効果ザイアンスの効果)」
内定を出すまでの学生との平均接点回数は約4回でした。新卒採用を成功に導くためには、「学生とより多くの接点を取ること」が重要です。この理由は「単純接触効果」という心理効果と関連付けて説明することができます。「単純接触効果」とは、簡単に言えば、「接する機会が多ければ多いほど、相手への好感度が高まる」という心理効果です(右図参照)。これを採用活動にあてはめると、「学生と接する機会を増やせば増やすほど、学生からの志望度が上がる」と言い換えることができます。
実際に、弊社が2020年11月に実施した調査(【97社へのアンケート結果から見えた!】新卒採用を成功に導く3つのポイント(https://r09.jp/2021/01/25/dl-20210125/))では、採用目標達成企業と採用目標未達企業の間で「学生と5回以上接点を取っていた企業の割合」を比較したところ、前者のほうが後者より2倍ほど多い結果となりました。人事担当者がひとりの学生に対してかけられるマンパワーが限られていることは十分承知の上ですが、「合格連絡をメールではなく電話にする」「1 度の面談の時間を 1 時間から 30 分に短縮するかわりに回数を増やす」などの工夫を凝らしながら、ひとりの学生に対して最低でも 5 回から 10 回の接点を取るとよいでしょう。
22卒採用における課題
課題に感じている内容 | 社数 |
自社の認知度が低い | 31 |
マンパワーが不足している | 29 |
母集団の数が不足している | 26 |
採用計画通りに進んでいない | 16 |
オンライン化への対応 | 13 |
歩留まりが悪い | 13 |
採用予算が少ない | 13 |
人事以外の社員の協力体制が思わしくない | 13 |
採用に時間がかかる | 12 |
内定辞退が多い | 12 |
母集団の質が悪い | 11 |
学生の見極めができない | 7 |
採用計画が立てられていない | 6 |
母集団の数が多すぎる | 5 |
自社が採用すべき学生の要件が定義できていない | 4 |
面接の目線が統一されていない | 3 |
新卒採用してもすぐに辞めてしまう | 3 |
地理的なハンディ | 1 |
課題に感じている内容 | 社数 |
自社の認知度が低い | 31 |
マンパワーが不足している | 29 |
母集団の数が不足している | 26 |
採用計画通りに進んでいない | 16 |
オンライン化への対応 | 13 |
歩留まりが悪い | 13 |
採用予算が少ない | 13 |
人事以外の社員の協力体制が思わしくない | 13 |
採用に時間がかかる | 12 |
内定辞退が多い | 12 |
母集団の質が悪い | 11 |
学生の見極めができない | 7 |
採用計画が立てられていない | 6 |
母集団の数が多すぎる | 5 |
自社が採用すべき学生の要件が定義できていない | 4 |
面接の目線が統一されていない | 3 |
新卒採用してもすぐに辞めてしまう | 3 |
地理的なハンディ | 1 |
22卒採用における課題について聞いたところ、最も多くの企業が抱えている課題は「自社の認知度が低い」であることがわかりました。企業規模があまり大きくない企業にとって、どのようにして学生に自社のことを知ってもらうのかというのは非常に重要な問題です。一昔前までのナビサイト主流の採用活動では、知名度が低い企業が学生にアプローチすることは難しい状況でした。しかし最近では、自社HPに新卒採用ページを設置したり、ダイレクトリクルーティングを活用するなど、企業規模に関わらず、自社を認知してもらいやすい手段が増えてきています。積極的に新しい施策にチャレンジすることは、採用成功のための選択肢の一つになるでしょう。
次いで多くの企業が抱えている課題として挙がったのは「マンパワーが不足している」です。先述したように、新卒採用を成功に導くためには、採用担当者はもちろん、他部署からの協力が必要不可欠となります。そうは言っても、いきなり社内の体制を変えようとしても、他部署のメンバーからのサポートが得られなかったり、学生との面談スキルが不足しているなどの問題が想定されます。そこで効果的な解決策のひとつが「採用アウトソーシング」の活用です。採用のプロフェッショナルの力を借りることにより、即時的に質の高いマンパワーを確保することができます。
その他、各社さまざまな課題を抱えていることが明らかになりました。これらの問題の中には、自社で検討することですぐに改善が見込める問題と外部のプロに相談することによって抜本的な改善が必要な問題があります。
22卒採用が佳境を迎え、23卒採用を見据える今、新卒採用を変革していきたい企業様は、私たちアールナインまでお気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
社 名:株式会社アールナイン(R09)
代 表:長井 亮(ながい りょう)
設 立:2009 年 7 月 10 日
所 在 地:東京都港区虎ノ門1丁目17番1号
虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー5F
事業内容:採用コンサルティング・アウトソーシング
教育・研修・定着のための社員面談代行
国際キャリア・コンサルティング協会の運営
T E L:03-6205-4499
F A X:03-6800-2033
U R L:https://r09.jp/E -MAIL:jimukyoku@r09.jp
【調査概要】
タイトル:22卒採用関する実態調査
調査対象:民間企業様
調査期間:2021/4/16(金)~2021/4/23(金)
調査方法:インターネットによる調査
調査地域:全国
提 出 数:有効回答 97
実施機関:株式会社アールナイン
<この件に関するお問い合わせ>
電話 03-6205-4499(広報担当:植本)
植本携帯 080-9708-2523