株式会社アールナイン 61社の採用担当者に聞いた！社員の離職に関する実態調査
採用から定着まで企業の成長を支援する株式会社アールナイン（本社：東京都港区、代表：長井亮）は、この度、社員の離職に関する実態調査を実施しました。
以下に結果をご報告いたします。
現在の離職率
厚生労働省の「雇用動向調査(令和2年度版)」[i]によれば、2020年の平均離職率は14.2％でした。この数字を踏まえて今回の調査結果を見てみると、大半の企業が離職率15％未満となっており、おおむね平均より低い離職率であることがわかりました。一方、残りの企業では平均離職率が15％を超えており、最大で40％を超える企業もありました。
[i] 厚生労働省「雇用動向調査 入職と離職の推移」(https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/21-2/dl/kekka_gaiyo-01.pdf)
新型コロナウイルス感染拡大前との比較
2022卒採用をスタートした時期について聞いたところ、約5％の企業では2020年の4月以前に採用活動を開始しているようです。2020年12月には約45％の企業が採用活動を開始、2021年1月になると過半数の企業が採用活動を開始していることがわかります。今回の調査において多くの企業が採用活動を開始した時期は2021年の1月から3月の間で、4月を迎えるタイミングでは約81％、7月を迎えるタイミングでは約97％とほとんど企業が採用活動を開始しています。
また、内定出しを開始した時期についても聞いたところ、最も早い企業では2020年の4月以前に内定出しを開始していました。ただ、2020年のうちに内定出しを開始するというのはかなり早い方で、12月時点で内定出しを開始している企業は全体の約19％ほどでした。2021年に入っても1月～2月の間に内定出しを開始する企業は多くなく、最も内定出しの開始がピークを迎えるのは2021年3月以降。4月に過半数を超え、5月には約75％、6月の時点では約85％とほとんどの企業が内定出しを開始しています。
離職の詳細（離職の多い社員層・離職の多い月）
特に離職率が高い社員層を聞いたところ、最も多くの企業から回答があったのが「新卒3年目までの若手社員」で、同じく「入社3年目までの中途社員」という選択肢と比べて、2倍以上の企業からの回答が集まりました。
ちなみに、新卒3年目までの若手社員の離職が多いと答えた企業に思い当たる理由を聞いたところ、次のような回答がありました。
―――
・職場の人間関係が上手く付き合えない人が離職するように感じます。
・自身の成長が当社では期待できないと、若手人材は認識しているから
・思っていた仕事と相違する局面がある。または、他にやりたいことが見つかる。
・施工管理の忙しさが嫌になって
・キャリアステップが見えない環境になっている
・職場の人間関係で離職する社員が多いようです
・自己の将来像が描けるなっかたと推測
・仕事がきつい
・入社前後のギャップ、現場等の環境要因
・業務内容が合わないこと、勤務時間がやや不規則なこと
・業務内容と希望の不一致か
・入社3年目までは、これからの給料UP面、仕事のマンネリ化、人間関係の問題が多いです。
・上司の管理及び指導力不足が顕著
また、社員の離職に関して月別の傾向がある企業に最も離職が多い月について聞いたところ、最も多い回答は「3月」、続いて「12月」でした。理由について別途質問で尋ねたところ、3月退職については4月入社を目標に退職する社員が多いこと、12月離職に関しては冬季賞与をもらってから辞めようと考える社員が多いことが原因となっているようです。同じ理由で、7月～9月は夏季賞与をもらってから退職する社員がいる影響で離職が増える傾向にあるようです。
自社の離職率についての所感
各社が自社の離職率についてどのように感じているか聞いたところ、「高い」と感じている企業と「低い」と感じている企業はほぼ半々という結果となりました。また、自社の離職率について改善すべきだと感じていると聞いたところ、約7割の企業が改善の必要性を感じていることがわかりました。
その一方、社員の離職防止のために具体的な施策を実施している企業の割合は約5割で、約2割の企業は離職率改善の必要性を感じながらも具体的な対処ができていないようです。
ちなみに、離職防止策を講じている企業に実施策について聞いたところ、最も多くの企業が実施しているのは「1on1面談」でした。日頃から部下とコミュニケーションを取ることで、本人が悩んでいることや離職の予兆を把握し、未然に離職を防ごうと考える企業が多いようです。次いで、「労働時間の適正管理」「休暇取得の励行」「ワークライフバランス支援」と働き方改革を進めることで離職の防止に努める企業も多くなっています。
社員が離職する際の対応
約95％の企業では、社員の離職が決まったとき、離職理由について本人に確認を行っているようです。
しかし、社員の離職理由について本音を理解できていると強く感じている企業はたったの5％で、ほとんどの企業では社員の本音を把握しきれていないと感じているのが現状です。実際、約2人に1人の転職者しか本音の離職理由を伝えていないと言われており[i]、企業にとって本質的な打ち手を講じることが難しくなっているようです。
[i] 人事のミカタ「転職者の 2 人に 1 人は、ホンネの転職理由を伝えていない!転職理由(退職理由)のホンネとタテマエ 」 ( https://partners.en-japan.com/special/taisyokuriyuu/)
離職率改善のためには本音の離職理由を知ることが大切
今回のアンケート調査では、約7割の企業が自社の離職率を改善した方がよいと感じている一方、約5割の企業しか具体的な対策を打てていないことがわかりました。また、実際に社員が退職する際、約95％の企業が離職理由について本人に確認している一方、本音の離職理由を把握できていると自信を持って言える企業はわずか5％しかありませんでした。
離職する社員の立場からすると「円満に退社したい」という思いが強く働くことから、ネガティブな本音を言わないのも無理はありません。しかし、本質的な経営課題を捉え、自社の離職率を適切に低下させていくためには、退職者から本音を抽出することは、やはり重要です。
では、どうすればよいのか。そこで弊社がご提供しているのが「離職者調査サービス」です。こちらは弊社が企業の代わりに退職者に対して本音の離職理由をヒアリングするサービスになります。ポイントは利害関係のない「第三者」がヒアリングすること。その結果、上司には直接言いづらい本音を抽出し、本質的な経営課題の解決が可能になります。
また、離職者の立場からしても第三者に本音を話すことでストレスを発散、離職企業へのネガティブな印象を和らげることができます。
その結果、転職サイトに記載されている口コミの投稿なども事前に把握できるなどの副次的効果も期待できます。
社員の離職にお困りの企業様は、ぜひ弊社HP（https://r09.jp）よりお気軽にご相談ください。
【会社概要】
社 名：株式会社アールナイン（R09）
代 表：長井 亮(ながい りょう)
設 立：2009 年 7 月 10 日
所 在 地：東京都港区虎ノ門1丁目17番1号
虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー5F
事業内容：採用コンサルティング・アウトソーシング
教育・研修・定着のための社員面談代行
国際キャリア・コンサルティング協会の運営
T E L：03-6205-4499
F A X：03-6800-2033
U R L：https://r09.jp/
E -MAIL：jimukyoku@r09.jp
【調査概要】
タイトル：22卒新卒採用に関する実態調査
調査対象：民間企業様
調査期間：2021/12/6(月)～2021/12/13(月)
調査方法：インターネットによる調査
調査地域：全国
提 出 数：有効回答 61
実施機関：株式会社アールナイン
＜この件に関するお問い合わせ＞
電話 03-6205-4499（広報担当：植本）
植本携帯 080-9708-2523