第三者による「離職者調査」で現場の本音を可視化。定着率向上施策の軸に確信を

「自社では拾いきれなかった“本音”に触れたことで、離職防止策の方向性に確信を持てた。」

そう語るのは、450を超えるドラッグストア店舗を展開するゲンキー株式会社。
店舗拡大に伴い、新卒・中途ともに採用を強化するだけでなく、社員の定着にも注力してきました。

しかし、現場社員や離職者との面談を重ねる中で見えてきたのは、「本音を引き出せているのか」という不安でした。

そこで導入したのが、アールナインの「離職者調査」。離職者に対し第三者がインタビューを実施し、離職の本音を引き出すサービスです。

今回は、現場の声に真摯に向き合うゲンキー様に、導入の背景や実感している価値について伺いました。

――改めて、貴社の事業内容を教えてください。

当社は、医薬品・化粧品・食品・日用雑貨等の小売を行うドラッグストアのチェーンストア経営を行っております。
1988年に1号店を創業して以来、業界の中でもトップクラスの食品取扱率で順調に拡大を続けてきました。

2017年にはFOOD＆DRUGとして新たに生鮮食品の取扱を始め、高い評価をいただいております。

店舗数450店の通過点を突破した現在。

チェーンストアとして社会貢献企業を目指し、「近所で生活費が節約できるお店」のコンセプトから外れることなく、1,000店舗実現に向けて業容・業績ともに飛躍を続けていきます。

――離職者調査を導入する以前の状況や課題について教えてください。

ゲンキー株式会社では、採用活動に加えて、社員一人ひとりが長く安心して働ける環境づくりにも力を入れています。

採用部門に所属する50名のうち、6名が離職防止・社員の定着率向上の専任チームとして、入社1～2年目の店舗スタッフを中心に、毎月200名以上との人事面談を実施。

不安や悩みに丁寧に向き合う体制を整えてきました。現場社員からの声を基にした改善策も多数実行しています。

例えば、メンタル面やキャリアの悩みを人事に直接相談できる「自己申告制度」や、店長の業務負担を軽減する「本部主導のシフト作成」など、制度面・業務面の両側から定着率向上施策に取り組んできました。

しかし、やはり離職者との面談では「本音を引き出せているのか」という不安がありました。

店舗が全国に点在していることもあり、本部が現場の状況を直接見る機会は限られているため、心理的な距離を感じることもあり、「本音を聞けているか？」を確かめる手段として、第三者の存在が必要だと判断しました。

――社員の本音を引き出せているか、不安を感じられていたのですね。そこから、アールナインの離職者調査導入を決めた背景を教えてください。

離職者調査の導入を検討するきっかけとなったのは、アールナイン主催の離職防止策に関するセミナーでした。

“第三者だからこそ引き出せる本音がある”という離職者調査サービスの話を聞き、興味が湧きました。

商談を通じて詳しく話を聞く中で、現在実施している面談で本音が引き出せているのかを検証できる点にも価値を感じ、導入を決めました。

――2024年11月から2025年2月にかけて、10名の離職者と面談し、結果をレポートとして貴社に提出しました。面談員は、面談・面接代行の実績が豊富で、離職者の本音を引き出す“傾聴のプロ”ですが、いかがでしたか？

離職者調査で引き出せた本音は、自社の面談で聞いていた内容と重なっている部分も多く、「やはりこれが本音だったのか」と、仮説に対する裏付けが得られたことは大きな収穫でした。

一方で、競合他社との比較や中途社員ならではの悩みなど、社内では拾いきれなかった声にも触れることができ、「やはり第三者だからこそ引き出せる声がある」と実感しました。

今回の調査結果を受けて、さっそく面談体制の見直しや不安の払拭に向けた議論が始まっています。

今後も現場の声に丁寧に向き合いながら、社員が長く安心して働ける環境づくりを進めていく予定です。

――アールナインの離職者調査を、どのような企業にお勧めできますか？

既に定期面談や離職者に対する面談に取り組んでいる企業には、「その内容が本音なのか？」を客観的に確かめる手段として、今回の離職者調査をおすすめしたいです。

実際、私たち自身も、これまで感じていた課題が調査結果と一致したことで、「やはりここがボトルネックだったのか」と確信が得られ、今後、注力すべき改善ポイントも明確になりました。

「本当の離職理由」を知ることは、社員が安心して長く働ける環境づくりに向けた、確かな一歩になります。だからこそ、自社で面談をしている企業にも、できていない企業にも価値がある取り組みだと思います。

一方で、そもそも離職者面談の必要性は感じていても、専任部署がなかったり、対応する余力が足りなかったりして、十分な面談ができていない企業も多いのではないでしょうか。

そういった企業にとって、中立的な第三者だからこそ得られる“本音”に触れる貴重な機会となり、新たな気づきを得られる可能性がより高いのではないかと思います。

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