株式会社アールナイン 求人広告の書き方！〜給与編〜 書き方1つで応募は集まる！
今も昔も、転職者が一番重視するのが給料です。当然、転職サイトには給与を表記する欄がありますが、実際に色々な企業の求人を比較してみると、給与の表記は千差万別。
そして、実は給与の表記1つで応募の集まり方も変わってきます。
ということで、今回は転職者が一番見ている、「転職サイトにおける有効な給与の書き方」について紹介したいと思います！
給与例を表記する
給与の表記で多いのが「年齢、能力、経験、前給などを考慮のうえ決定」という文言。しかし、転職希望者からすると「自分の経験・スキルだとどれくらいの給与になるのだろう」ということが知りたいものです。
「それは面接で話すから、その時に聞いてくれ」と思うかもしれませんが、詳細に表記している競合に応募を奪われてしまう可能性もあります。なので、できるだけ詳しく給与例を表記しておきましょう！
給与例の表記
・業界未経験の場合月○万円〜○万円
・××の資格保持者は月○万円〜○万円
・月給○万円+インセンティブ(社員の平均は月○万円程度)
・勤務地が××の場合、月給○万スタートetc.
などなど、自分が転職活動している気持ちになって表記してあげるのがポイントです。
年収例を表記する
月給例に次いで、年収例も転職者がよく見ているポイントです。
「今の自分と転職後の自分とを比較するための指標」のが月収例だとすると、年収例は「転職してから数年後の自分を想像するための指標」だと言えるでしょう。転職者は「この会社に入って5年後、自分の年収はどれくらいになっているのだろう？」と想像しますので、将来を真剣に考えていて、定着率の良い転職者ほど気にする項目です。
年収例の表記
・年収1500万円 / 45歳 / 経験11年
・年収800万円 / 26歳 / 経験4年
・年収700万円～800万円 / 課長職
・年収800万円～900万円 / 部長職 etc.
マネジメント職についた場合、家族を扶養している場合など、現在働いている社員のケースを詳しく出してあげるのがポイント。長く定着してもらう社員を採用したければ、誠実な情報を用意しましょう。
諸手当の金額を表記する
また、諸手当の金額をしっかりと表記するというのも有効な手段です。一般的には「諸手当あり」とだけ表記している案件や、各種手当の名前だけが表記しているものが多いですが、金額まで表記した方が転職者からすると安心感があります。
諸手当の表記
・職務手当(月○円)
・精勤手当(月○円)
・技術手当(月○円)
・食事手当(月○円)
・住宅手当(月○円)
・家族手当(子ども1人：月○円)
・交通費全額支給
・残業代全額支給 etc.
月給や年収で競合企業に敵わない場合でも、諸手当の充実度によっては転職者に選んでもらえる可能性もあります。しかし、表記しなくては伝わりませんので書けるだけ書いておきましょう。
企業側からすると「これは不要かな」という些細な内容でも表記するくらいが良いです。もし、文字数の関係で給与欄に表記しきれない場合は、福利厚生の欄に入れるという方法もあります。
一覧給与の表記を工夫する
これは、少しテクニックよりの話になりますが、転職サイトには「一覧画面」と「詳細画面」というものがあります。
「一覧画面」というのは他の求人と並んで表示される画面です、転職者はその中からめぼしい求人を選択します。選択しクリックすると現れるのが「詳細画面」です。選択した求人の詳しい内容を見ることができるようになっています。
ここで大切なのは、まず一覧画面で興味を持ってもらうこと。一覧画面にも給与の表記はできますので、ここには普通の月給を書くだけでなく、ボーナスや年収例、諸手当などPRできる要素を盛り込んでおくと、他の求人と差別化ができます。
文字数には制限があることが多いので、その点も考慮して表記しましょう。
給与フラグの設定を確認する
転職サイトには、「年収○○○万円〜」「月収○万円〜」といった条件で求人案件を絞り込めるような機能がついています。
この絞り込み機能の仕組みは、求人案件1つ1つに「フラグ」のようなものを立て、その立てた「フラグ」に基づいて絞り込むようになっているのです。この「フラグ」が月給のフラグなのか？年収のフラグなのか？は各転職サイトによって違います。
また、フラグ設定のルールも異なりますので、事前に確認して、自社がより魅力的な訴求ができる転職サイトやフラグの立て方を探りましょう。例えば、「月収は競合に劣るが、諸手当含む年収は競合に引けを取らない」という場合は、諸手当含んだ金額で年収フラグを立てるのが良いですね。
給与設定を見直すことも検討に
以上、給与の表記方法について紹介しました。
今回は表記の方法についてでしたが、給与額そのものが競合に比べて低すぎる場合は、当然応募の集まりも悪くなります。そういった場合には給与額の引き上げや、他条件でのカバーなども視野に入れましょう。
採用活動での競合調査は、企業経営における重要なデータにもなりますので、経営サイドにも共有しつつ会社全体で人材採用に取り組んでいく姿勢が必要です。
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