求人広告の書き方〜待遇・福利厚生編〜

「求人広告を出したけど、なかなか応募が集まらない」といった悩みを抱えている経営者や採用担当は多いのではないでしょうか？そんなときに見直したいのが、待遇や福利厚生の記載内容です。

求人広告において、待遇や福利厚生の欄は必要最低限の情報を伝えるためのものだと思われがちですが、工夫次第で十分なPRになります。今回の記事は、自社の待遇記載をブラッシュアップできる内容になっていますので、ぜひ参考にしてみてください。

コツは「詳細に書くこと」

集客効果の見込める待遇欄を作るコツは「詳細に書くこと」です。

待遇欄の表記でありがちなのが「家族手当あり」「交通費規定内支給」といった内容。しかし、転職者からすると「家族手当はどのくらい出るのか？」「交通費の上限はいくらなのか？」といった詳細な内容が気になります。転職をすると、仕事だけでなく生活も変わるので、生活がどのように変化するのかがイメージできないと一歩踏み出すことができないからです。

また、せっかく魅力的な待遇があるにも関わらず、求人で訴求していないというケースもあります。いくら魅力的な待遇があっても、それが転職者に伝わらなければ採用には繋がりません。

待遇・福利厚生のチェックリストを用意しましたので、「自社でも表記できる待遇はないか？」という視点で確認してみてください。

待遇・福利厚生チェックリスト

多くの求人広告には文字数の制限があります。そんな中でも、待遇・福利厚生の欄は文字数が多い傾向がありますので、求人会社の担当とも打ち合わせしつつ、可能な限り詳細に記載しましょう。

社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）

基本的な待遇なので記載していないケースも多いですが、記載した方が丁寧です。特に中小企業やベンチャー企業の場合は、転職者側も社会保険が完備されているのかを気にしています。

通勤手当（交通費）

支給上限がある場合は「月50,000円まで」のように上限額を記載しましょう。併せて、営業交通費の支給やマイカー通勤の可否についても触れると良いでしょう。

寮完備

借り上げなのか、会社所有なのかといった記載があるとより丁寧です。また、寮費、広さ、備品、部屋割り（個室なのか？）といった記載があると、よりイメージしやすく好印象ですね。

住宅手当

支給額の上限や、支給対象者などを詳しく記載しましょう。家賃補助だけでなく住宅ローンの補助がある場合は併せて表記することをおすすめします。

制服、作業着などの貸与

就業に際して貸与しているものがあれば記載しましょう。些細な貸与物であっても細かく記載されていると、就業した際のイメージをしやすくなります。

食事補助

「月5000円の補助」など具体的な金額を記載しましょう。社員食堂食堂がある場合も「社員食堂あり」といった記載があると、転職者には魅力的に映ります。

退職金・財形貯蓄・確定拠出年金

社内に制度がある場合は記載しましょう。任意での加入の場合はその旨の記載も忘れずに。

役職手当

係長（月30,000円以上）、課長（月50,000円以上）といったように、具体的な金額を表記するのがおすすめです。転職者の立場に立って、長く働いた際のステップアップを可視化してあげることが大切です。

家族手当

配偶者（月6,000円以上）、子供（月20,00円以上）、結婚祝い金（30,000円）など、どのような条件でどれくらいの金額が支給されるのか記載しましょう。転職者側は長期的なキャリア形成のイメージがしやすくなります。

資格手当

「○○○の資格保持者には月20,000円支給」といったように、具体的な資格名と金額を記載するのがポイントです。資格取得お祝い金や資格取得のための支援制度がある場合は、併せて記載しましょう。

子育て支援

時短勤務や出産祝い金などがある場合は記載しましょう。女性の採用を強化したい場合は、産休の取得率や産休取得後の復帰率についても記載すると、より効果的です。

髪型・服装

制服がある場合は記載しましょう。また、「服装自由」「オフィスカジュアル」といった服装についてイメージしやすい具体的な文言を記載すると好印象です。

レクリエーション

懇親会や社員旅行を定期的に実施している場合には記載しましょう。社員が自主的にクラブ活動を行なっている場合は、話を聞いてから記載すると、社内のイメージが伝わりやすいです。

再雇用制度

再雇用の制度や事例がある場合は、その旨を表記しましょう。「65歳まで」など具体的な年齢の記載もあると、より丁寧です。

独立支援制度

社内での起業例や、社内起業コンテストがある場合は記載しましょう。「入社5年目の社員が社内起業を達成」など具体的な事例があるとイメージしやすいです。

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書き方一つで応募数は変わる！

求人を公開する際に重要なのは、転職者の立場に立つことです。

転職は人生の中でも大きな決断ですので、その判断材料となる情報を提供することを心がけましょう。入社前と入社後のギャップを少なくすることが、離職の防止にもなりますので、強い組織づくりにも繋がるのです。

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